GPS
35°35’55.4”N
139°43’35.1”E
1991
2003
2010
1991
エリア
091
住居
品川区大井5丁目
付近の駅
京浜東北線
池上線
大井
地下鉄
略
バス
都バス
品98甲
品98
品98丁
大井駅前
付近の家並
木造建切妻造
寄棟造
付近の河川
古川
立会川
付近の総合病院
牧田総合病院
城南総合病院
北品川総合病院
1991
居住環境
この街は大井町駅から大森駅への中間に位置している。
また、山王の高級住宅街に隣接した場所でもある。
表通りの商店街は切り妻造りをしており、下町の商店街といった風情である。
そこから奥まった居住地区は寄棟造りの中級住宅が多い。
道は舗装されているが、農道やかつての用水路が暗渠となった道が多い。
道不案内の者にとって、いたって不便な所である。
やはり、この街も中心軸となる理念が欠けている。
混乱と静けさは同居しているようである。
医療環境
略
2010.04
街並はかつての河川など自然条件に沿うような佇まいを保持していた。
正面に見えていた梢は消えている。
この路地は土地利用の急激な変化が無かったようである。
実生活構造の表面化していない部分で大きな変化があったかもしれない、
統計資料による解析は次の機会にする。
医学社会学medical sociologyと環境environmentの関係は本論の主題を構成している重要な一部である。
この視点からも、解析を行ってゆきたい。
事業仕分けは2日目に入った。
7月初めには政権1年での中間総括が必要であろう。
日本の社会構造と土地利用計画は密接に結びついている。
前回の仕分け結果は今回の仕分け作業に繋がっている。
政権は国土利用の総合計画を判り易い形で示す時期が来ている。
米軍の普天間基地問題も総合計画の一環として見直す事も必要である。
一例を挙げる。
関係法として次のようなものがある。
日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約第六条に基づく施設及び区域並びに日本国における合衆国軍隊の地位に関する協定の実施に伴う土地等の使用等に関する特別措置法
この法と関連法令そして関連規則の相当な部分が、国土交通省の所管や権限とも関連している。
国土交通省の所管を内閣府の直轄に置く事、権限の範囲を縮小する事等の再検討を要すると考える。